世界中に「日本の恥」を喧伝した「従軍慰安婦」大誤報　全国民を辱めた「朝日新聞」七つの大罪 『週刊新潮』

世界中に「日本の恥」を喧伝した「従軍慰安婦」大誤報　全国民をはずかしめた「朝日新聞」七つの大罪
 　さも社会の木鐸を気取って、歴史を捩じ曲げておきながら一言の謝罪もない。朝日新聞が去る8月5日と6日、自らの慰安婦報道を検証する記事を掲載した。だが、その中味はご都合主義の言い訳ばかり。こんなにも日本人を辱（はずかし）めた大罪の落とし前はどうつけるのか。
 　＊＊＊
 　朝日新聞が32年間にわたって、慰安婦問題の誤報を垂れ流した影響は、屈辱的な慰安婦像が在ソウル日本大使館前に建てられただけでは済まなかった。
 　8月4日には、米国ニュージャージー州ユニオンシティで、あらたな慰安婦碑の除幕式が行われ、参列した地元市長は、「このような過ちを繰り返してはならない」と日本を非難する言葉を口にした。
 　全米では、すでに7つの慰安婦碑が完成している。
 　そのうちの一つ、ニューヨーク州ナッソー郡に建てられたそれには、こう刻まれている。
 〈“慰安婦”として世界で知られている20万人以上の婦女子を偲んで。彼女たちは、1930年代〜1945年、日本帝国軍によって性奴隷とする目的で誘拐された〉
 　他の碑もほぼ同様に、“sex slave（性奴隷）”という言葉が使われているが、20万人という数字、誘拐……、すべて史実に基づかない真っ赤な嘘なのだ。
 　にもかかわらず、日本人は公然と辱められている。
 　それだけではない。
 　1996年、“慰安婦は強制連行された性奴隷”だと認定したクマラスワミ報告が国連に提出され、米下院においては、“慰安婦に対する日本政府の謝罪を求める”という決議が2007年になされている。なおかつ、オランダ下院、カナダ下院、欧州連合もそれに同調した。加えて、今春訪韓したオバマ米大統領は、「とんでもない人権侵害だ。戦時中であったことを考慮しても、彼女たちは過酷とも言える暴行を受けた」などと記者会見で述べる始末……。
 　要するに、我々日本人は悪魔のようなレイプ魔の子孫であると、全世界から見られているのだ。
 　だとすれば、韓国の朴槿恵大統領が図に乗って、フランスやイギリスなど各国首脳との会談で、慰安婦問題を執拗に持ち出し、日本批判を繰り返すのも当然のことかもしれない。8月15日に開かれた“光復節”の式典でも、相も変わらず慰安婦問題の解決を日本政府に迫った。
 　つまり、朝日新聞によって、日本人の名誉と尊厳は計り知れないほどに貶（おとし）められたのである。
■読者をミスリード
　朝日はなぜ、いまさらながら慰安婦報道の検証に踏み切ったのか。
 　同社の中堅幹部によれば、
 「2月末に、菅義偉官房長官が“河野談話を検証する”と明言したのがきっかけなのは間違いない。4月の頭に、渡辺勉・東京本社編成局長のもと、特別報道部を中心に政治部や社会部などから10人足らずのメンバーを集め、取材班を編成しました。安倍政権になってから、慰安婦問題の報道について風当たりも強くなり、読者からの批判の声も急増していたし、どこかで見直しをする必要に迫られていたのです」
 　要するに、外部からの批判に耐え切れず、仕方なく検証記事を掲載したに過ぎないのだ。
 　朝日は8月5日付の朝刊で、『慰安婦問題　どう伝えたか』という大見出しを打ち、“強制連行”“「済州島で連行」証言”“「軍関与示す資料」”“「挺身隊」との混同”“「元慰安婦　初の証言」”という5つのテーマを掲げて、検証に見開き2ページの紙面を割いた。ただ、どれも、自らを正当化するための論理のすり替えや欺瞞のオンパレード。
 　朝日の慰安婦報道は、1982年9月2日付朝刊（大阪本社版）から始まる。
 　のちに、“稀代の詐話師”と呼ばれた吉田清治なる人物の「1週間に済州島で200人の若い朝鮮人女性を狩り出した」というホラ話に丸乗りしたのだ。その後、『私の戦争犯罪　朝鮮人強制連行』を著した吉田氏を、少なくとも16回、紙面に登場させた。
 　今回、朝日が取り消したのは、この“吉田証言”にかかわる記事だけだった。しかし、
 「それが瓦解すれば、軍が慰安婦を強制連行したという証拠は一つもなくなるのです」
 　と解説するのは、慰安婦問題に詳しいジャーナリストの水間政憲氏である。
 「当然、一連の朝日の記事は誤報となったわけですが、往生際の悪いことに、“女性の意に反して慰安婦にされる強制性はあった”などと未だに言い張っている。むろん、貧困のために親に売られたり、業者に騙されたケースはあったかもしれません。けれど、朝日は国家が女性を力ずくで攫（さら）って売春婦にしていたと報じてきたのですから、論理のすり替えというほかないのです」
 　他にも、朝鮮人を強制連行した“吉田証言”が虚偽となると、今度はインドネシアで軍が現地の女性を無理やり連行した資料があると主張している。
 「それは、スマラン事件と呼ばれるものなのですが、軍が主導して起こしたわけではなく、むしろ、軍の規律を無視した兵士の個人的な犯罪です。事件が発覚すると、軍はすぐさま慰安所を閉鎖し、当事者は戦後、戦犯法廷に引き出され、死刑になった者もいる。逆に言えば、軍が組織的に強制連行をしていなかった証拠なのに、実に抜け目なく、読者をミスリードしようとしているのです」（同）
 　だいたい、朝日はこれまでに何度も“吉田証言”報道を撤回する機会があったはずなのだ。92年には、現代史家の秦郁彦氏が済州島を調査し、“信憑性は疑わしい”と産経新聞などに発表している。なにより吉田氏本人が、本誌の取材に対し、
 「本に真実を書いても何の利益もない。関係者に迷惑をかけてはまずいから、カムフラージュした部分もあるんですよ。（略）事実を隠し、自分の主張を混ぜて書くなんていうのは、新聞だってやることじゃありませんか。チグハグな部分があってもしょうがない」
 　と答え、つまりはデッチ上げを認めていたのだ（96年5月2・9日号）。
 　その吉田氏は、2000年に他界している。
 　そこで、長男に話を聞くと、
 「3週間くらい前、2人の朝日の記者が突然、自宅に押し掛けてきた。そして、“お父さんはいつからどこで仕事をしていたんですか？”“いつ大陸に行ったのですか？”などと質問を浴びせかけられました。正直、父が亡くなる前に取材に来ればよかったのにと思わずにはいられなかった。いまさら、父の証言が虚偽だったと記事に書かれても、私には反論する材料もありませんから、ただ泣き寝入りするだけです」
 　吉田氏の家族もまた、朝日に翻弄されたのだ。
■女子挺身隊は嘘
 　朝日は、稀代の詐話師に騙されたマヌケだったとは認めても、“元慰安婦　初の証言”というテーマでは一歩も引く構えを見せていない。
 　それは、植村隆・元記者（当時、大阪社会部）が1991年8月11日（大阪本社版朝刊）に報じた、『元朝鮮人従軍慰安婦　戦後半世紀重い口開く』という記事だった。
 　東京基督教大学の西岡力教授はこう指摘する。
 「この記事には見過ごせないゴマカシがありました。植村元記者はこの女性について、“女子挺身隊の名で戦場に連行された”と書いている。その後、この女性は金学順という実名を明かし、“40円でキーセンに売られた”と告白した。ですが、女子挺身隊だったとは、一度も話したことはないのです。勝手に女子挺身隊という経歴を付け加え、国家総動員体制に基づく強制連行だったと印象付けたわけです」
 　さらに、植村元記者の韓国人の義母は慰安婦などを支援する『太平洋戦争犠牲者遺族会』の実質トップだったのだが、検証記事では縁戚関係を利用して特別な情報を得てはいないと弁明している。
 「でも、情報提供の有無が問題なのではありません。義母の団体は金学順さんらを担ぎ出し、日本政府に対して賠償請求訴訟を起こしている。検証記事ではそのことに一切触れていない。裁判で義母を利するために、間違いを承知で記事にしたと勘繰られてもおかしくはないのです」（同）
 　ましてや、大阪社会部の記者がなぜわざわざソウルに飛び、慰安婦の記事を書いたのか、その説明もされていない。朝日としては、突かれるとダメージが大きい植村元記者の捏造問題には頬かむりしたのだ。
 　ところで、朝日は検証記事に〈他紙の報道は〉という項を設け、読売、毎日、産経各紙の紙面を遡っている。そこでは、産経新聞が吉田清治氏を「証言者」として大きく取り上げたことや、読売新聞が従軍慰安婦を〈朝鮮人女性が『女子挺身隊』の名でかり出され〉と書き、朝日同様に慰安婦と挺身隊とを混同したことなどをあげつらっている。
 　むろん、産経はいち早く吉田証言に疑義を呈したし、読売もまた然り。杉浦信之編集担当は、〈似たような誤りは当時、国内の他のメディアや韓国メディアの記事にもありました〉と言ってのけたが、32年間も頬かむりしてきたのは朝日だけなのである。
 「慰安婦報道について、社内でおかしいという声がたくさんあっても訂正してこなかった朝日が、他紙の報道を検証するなんて、まったくおかしい」
 　と言うのは、朝日新聞社ＯＢの本郷美則氏。90年代前半に朝日新聞のソウル特派員を務めたジャーナリストの前川惠司氏も、
 「人様のことを言っても仕方ない。今必要なのは、朝日がなぜこんな報道をしたのか、しっかり説明すること。潔さが感じられない」
 　そう呆れ返るのだ。別の項にはこんな記述もある。
 〈70年6月、作家の故千田夏光氏が週刊新潮で「慰安婦にさせられた」という女性や旧軍関係者の聞き取りを紹介。73年にルポ『従軍慰安婦』を刊行した〉
 　朝日は「挺身隊」との混同を検証するくだりで、記者が『朝鮮を知る事典』を参考にしたのが原因だとし、事典の執筆者の元ネタが千田夏光氏の『従軍慰安婦』だとする。その起源はそもそも週刊新潮の記事だ――。朝日はそう、読者に示唆しているように読める。
 　だが、「日本陸軍慰安婦」と題された本誌の記事には、日本人と朝鮮人双方の慰安婦について、検診が大変であったという軍医の証言や、最前線で玉砕する例もあったことなどが、淡々と綴られているにすぎない。
 　千田氏の“罪”はむしろ、その後に著した『従軍慰安婦』の中の本誌記事が起源でない部分にある。
 「千田氏はソウル新聞からの引用として“挺身隊という名のもとに彼女らは集められたのである”“女子挺身隊に動員された女性20万人のうち、5万〜7万人が強制的に従軍慰安婦に従事した”と書いた。でも実際には、ソウル新聞には“挺身隊に動員された韓・日の2つの国の女性は全部でおよそ20万人、そのうち韓国女性は5万〜7万人と推算されている”とある。元の記事に挺身隊と慰安婦の混同はないのに、吉田氏が千田氏の誤記を紹介したため、20万人という数字が一人歩きしたのです」（西岡教授）
 　それを広めたのが朝日なのは、言うまでもない。
■加害者、被害者、公文書
 　さて、検証された項目のうち、「軍関与示す資料」についての記事は、92年1月11日付朝刊の1面トップに掲載された。
 「朝日は82年、吉田清治氏という自称“加害者”を取り上げ、91年8月に金学順さんを“被害者”として載せた。そして92年1月、軍関与の資料を“公文書”として報道することで、従軍慰安婦問題をフィクションとして完成させたのです」
 　西岡氏がそう断じる記事は、〈日本軍が慰安所の設置や、従軍慰安婦の募集を監督、統制していたことを示す通達類や陣中日誌が、防衛庁の防衛研究所図書館に所蔵されていることが〉と始まって、〈これまでの日本政府の見解は大きく揺らぐことになる〉〈宮沢首相の16日からの訪韓でも深刻な課題を背負わされた〉等々、鬼の首でも取ったかのような勢いだ。さらには、従軍慰安婦は〈主として朝鮮人女性を挺身隊の名で強制連行した。その人数は8万とも20万ともいわれる〉という“メモ”も附されていた。
 　実際、この記事に当時の政府は狼狽して、加藤紘一官房長官は謝罪談話を出し、5日後に訪韓した宮沢喜一首相は8回も謝罪するハメになったのである。
 　このため、首相の訪韓直前を狙って掲載したという見方が根強いのだが、朝日は検証記事で〈記者が情報の詳細を知った5日後に掲載され、宮沢首相の訪韓時期を狙ったわけではありません〉と、結論づけた。
 　本当なのか。執筆した当時の社会部記者、辰濃哲郎氏に聞くと、
 「作成過程は検証記事にあったとおりで、デスクから“年末あるいは年明けの早い時期に出せないか”と言われていましたが、自信が持てず“無理です”と答えました。それに、政治部でないので首相訪韓への認識はなかった」
 　とのこと。すると、デスクは“時期”を意識していたということか。また、
 「宮沢首相の訪韓に触れたくだりは、私ではなくデスクが書いたのです。従軍慰安婦の“メモ”も、誰かが過去のスクラップから書き写したもの。もちろん、私がきちんとチェックしなければいけなかった」
 　個々の記者の意図を超えて、記事が政治性を帯びていく過程が垣間見えるようだ。ちなみに、辰濃氏は04年、医大が補助金を不正にプールした問題を取材した際、関係者の話を無断で録音して第三者に渡したため、退社処分になっている。
 　それはともかく、朝日は掲載時期の話だけでお茶を濁し、軍関与の内容の検証はおざなりのままだが、
 「この資料は基本的に、業者が軍の了解を得ていると騙（かた）って、誘拐まがいの行為をしたりするのを、警察と協力して取り締まろうという内容。むしろ、強制連行をなくすための“善意の関与”なのに、朝日は逆の意味に用いている」
 　と、西岡氏。拓殖大学客員教授の藤岡信勝氏も、
 「戦前は売春が合法で、慰安婦が戦闘に巻き込まれないように保護し、衛生検査を軍が代行しました。だから軍が関与したのは当たり前。朝日は論点にならない論点を作り出し、“日本政府の見解は大きく揺らぐ”と芝居を打ったんです」
 　と語る。慰安所には利用者である軍が関与していた、という常識を、あたかも大スクープのように報じ、ご丁寧に「強制連行」という言葉まで絡ませたのだ。
 「ここからです、慰安婦問題が大きくスタートしたのは。それまで少しずつ流れ出していたマグマが、この記事を契機に一気に爆発し、国の関与、軍の関与が取り沙汰され、大きなうねりになっていくんです。たとえば韓国では、この報道を機に、慰安婦が大使館に押し寄せて謝罪を要求する、今も続く“水曜デモ”が常態化しました」（水間氏）
 　こうして、藤岡氏が、
 「朝日新聞の従軍慰安婦報道によって失われた国益は、天文学的な数字になる」
 　と嘆くほどの状況に日本を追い込んでいったのだ。
■読者の反応を載せられない
　だが、朝日には、国益を蝕んできたことへの反省の色はみられない。
 「“世界有数のクオリティペーパー”が、虚報を撤回しますと言う一方で、なんら謝罪をしていない。そのうえ、他紙も間違った、当時は研究が進んでいなかった、などと言い訳を書き連ねて、弁明に終始していた。彼らが口にする“社会の公器”という矜持が、この人たちにはまったくないことがよくわかりました」
 　そう言うのは、京都大学名誉教授の中西輝政氏。同じことをコラムニストの勝谷誠彦氏に語らせると、
 「朝日のこの開き直り記事は、白旗を揚げながら、近づいてきた武装解除要員を射撃するようなもの」
 　となる。その姿勢は、この新聞が日ごろ、他者に求める姿勢と大いに矛盾していると言うほかない。麗澤大学の八木秀次教授は、
 「これまで朝日は、食品偽装など企業が問題を起こすたびに、必ず社長を引きずり出し、吊し上げてクビをとり、場合によっては倒産にまで追い込んできた」
 　と指摘。もっとも、この新聞は強くモノを言う相手には、面子をかなぐり捨てて謝罪してきた。12年、「週刊朝日」が橋下徹大阪市長の出自を題材にした記事を掲載し、怒った橋下氏が朝日の取材を拒んだ際は、関係者をすみやかに処分し、責任者たちが橋下氏を訪れ、深々と頭を下げている。
 　むろん今回も、いや、日本の国際的な信頼を著しく貶めた今回こそ、
 「自分たちの報道がもたらした結果を分析し、評価を下し、記者会見を開いて謝罪すべき」（藤岡氏）
 　であるし、また、
 「問題を放置してきた現社長、担当役員から、報じた当時の担当に至るまで、責任をとるべき」（本郷氏）
 　に違いないが、二枚舌は朝日の朝日たるユエンである。だから現実には、
 「検証記事のほとんどの項目に共通するのは“うちは騙された、被害者だ”と書いていること。しかし、これは裏づけなど新聞社としての“取材のいろは”が欠落していたと自分で言っているようなもので、僕はびっくりしました」
 　と、先の朝日ＯＢの前川氏は言う。また、逃げ腰は、こんなところにも透けて見える。防衛大学校名誉教授の佐瀬昌盛氏が言う。
 「朝日は〈読者の疑問に答えます〉と書き、あの特集は読者に向けたという建前になっています。そして、読者の反応が表れるのは投書欄ですが、8月5日以降の“声”欄に、この問題に関するものが1通も出ていません。こんなに大きな2日連続の記事を載せたのに、読者が反応しないわけがない。投書の多くは“何やっているんだ”というものでしょう。朝日はそれを載せられない。正面から向き合う勇気がないのです」
 　自浄作用が期待できない朝日には、外から訴えていくほかあるまい。自民党の石破茂幹事長が言う。
 「世間には朝日新聞しか読んでいない人が大勢いますし、その記事を元に韓国をはじめ様々な国の世論が形成されてきたであろうことは、十分に想像がつきます。そうした影響力がある新聞による慰安婦問題についての一連の報道を、国民の代表が集う国会の場で検証するのは、やはり必要ではないかと私は思います」
 　朝日が求める〈隣国と未来志向の安定した関係を築く〉(5日付朝刊1面）ための早道は、真実よりプロパガンダを優先し、都合が悪ければ頬かむりする、この詐話師ならぬ詐話紙にご退場いただくことだろう。
 週刊新潮 2014年8月28日秋風月増大号 掲載
 ※この記事の内容は掲載当時のものです。
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◇ 韓国につける薬はあるのか　「慰安婦」めぐる撫子たちの気高き闘い　『正論』10月号（2013年） 2013-09-17 | 政治〈領土/防衛/安全保障/憲法/歴史認識〉 
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